DOWAグループでは、事業所合同の安全クロスパトロールや環境安全コンプライアンス・セミナー、リスクアセスメント発表会などを毎年定期的に開催し、グループ全体として安全活動を推進しています。
2012年度に立ち上げた「全社安全運動プロジェクト」の具体的展開として、2013年度に各事業所で「あるべき姿」＝【最も実効性の高い安全活動のやり方】と現状のギャップを確認し、あるべき姿の実現に向けた改善計画の立案を行いました。2014年度は、立案した改善計画に基づき、各社が具体的な取り組みを実施しました。
全社安全運動プロジェクトの活動強化のため、2013年度から、各地区に事務局（幹事会社）を設けて地区内各社の活動状況の共有化や相互助言などを行う「地区会議」を立ち上げました。2014 年度は、この地区会議を主体として、クロスパトロールや先行事例の水平展開など、地区ごとの活動の充実化を図っています。
DOWAグループの事業所が多く立地する東南アジアでは、2013年度から拠点間合同の安全クロスパトロールなどを通じ、各事業所の課題や活動内容を共有する取り組みを開始しています。2014年度は、現場力の強化を担う人材の育成を目的として、海外拠点の安全担当者の来日研修などの教育活動に努めました。
2014年度から、海外スタッフを対象とした「来日研修プログラム」を新たに立ち上げました。9月～11月に3回に分け、タイ・中国から14名の研修生が来日し、DOWAグループのテクニカルトレーニングセンターや、DOWAメタルのセーフティ・トレーニングセンターを活用した設備保全と危険体感教育などの安全に関する講義・実習を4 日間にわたり受講しました。
2015年1月には、タイにおいて研修参加者を対象とするフォローアップ・ミーティングを開催しました。研修後に自社で展開した5S活動や設備の自主保全などの活動報告では、講習テキストを活用した社内講義の展開や、危険体感教育設備の自社製作などの事例が紹介され、研修で学んだことが現場で活かされていることを確認しました。
東南アジア各社の安全レベル向上を重点テーマとして、日本からの出張指導・支援を行っています。2014年度は5S活動キックオフ支援や安全担当者個別教育を展開しました。安全活動の意識付けや具体的な進め方を中心にOJT形式で定期的に実施しています。現地スタッフ主体の活動が根付くよう、来日研修ともリンクして効果的な現地教育を今後も継続していきます。
インドのHIGHTEMP社では、EHS方針（環境・労働安全衛生- Environment,Health and safety policy）に基づき、環境、安全、防災教育を継続的に実施しています。中でも労働安全については、設備や作業ごとの安全ガイドラインを設ける、チェックリストによるアクシデントチェックを掲示板で公表する、EHSミーティングを毎日実施する、内容物が一目でわかるFIRST AID BOX（救急箱）を工場内に複数設置するなど、力を入れて取り組んでいます。
2014年度の労働災害発生状況は、厚生労働省災害統計における同規模の事業所での数値と比較すると、度数率は2.53に対して1.21、強度率については0.24に対し0.03となり、いずれも災害統計より低い値を示しています。
※従業員が30～99人（当社の事業所における平均従業員数）の2013年度の災害統計確定値と比較
度数率
100万延べ労働時間当たりの労働災害による死傷者数をもって災害の頻度を表した指標
強度率
1,000延べ労働時間当たりの労働災害による労働損失日数をもって災害の重さを表した指標
DOWAグループでは、全従業員が心身ともに健康で活き活きと活動することが大切であり、「健康づくり」は「人づくり」の基礎であると考えています。
すべての従業員が健康への意識を高め、心身の健康を維持できるよう、さまざまな取り組みを展開しています。毎年の定期健康診断の確実な全員受診に部門や事業所単位で取り組んでいるほか、人間ドックや婦人科健診などの各種助成制度も充実させています。また、40歳以上の被保険者および被扶養者を対象とした特定健診（特定健康診査）の受診率向上に向けた各種取り組みも実施しています。
また、スポーツや運動を通じて、健康な身体を維持・増進していくよう、従業員のスポーツ行事への補助金交付制度も設けています。
従業員の心の健康管理（メンタルヘルス・マネジメント）のため、メンタルヘルス・カウンセリング制度を運用し、専門カウンセラー（臨床心理士）による電話や面談の相談を受けられる専用ダイヤルを設置しています。
また、2013年度からは、自らのストレス状況に対して自覚を促しメンタル疾患の予防につなげるため、メンタルヘルスを自己診断できるセルフチェック・ツールの導入も併せて推進しています。
