DOWA CSR報告書2007

用語集

成層圏に存在するオゾン層は、太陽からの有害な紫外線の多くを吸収し地上の生態系を保護している。近年フロンなどの人工化学物質によって破壊が進み、人の健康や生態系などに悪影響が生じるおそれがある。

太陽からの熱を地球に封じ込め、地表を暖める働きがある二酸化炭素やメタンのようなガスのこと。1997年に採択された京都議定書で、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素のほかHFC類、PFC類、SF₆が削減対象の温室効果ガスと定められている。

企業等が、持続可能な発展を目指して、社会との良好な関係を保ちつつ、環境保全への取組を効率的かつ効果的に推進していくことを目的として、事業活動における環境保全のためのコストとその活動により得られた効果を認識し、可能な限り定量的に測定し伝達する仕組みのこと。

1997年12月京都で開催された「気候変動枠組条約第３回締結国会議（COP3）」で採択された､二酸化炭素（CO₂）など6種類の温室効果ガスについての排出削減義務などを定めた議定書。2005年2月に発効。

[1]廃棄物等の発生抑制、[2]循環資源の循環的な利用及び[3]適正な処分が確保されることによって、天然資源の消費を抑制し、環境への負荷ができる限り低減される社会のこと。

企業の経営活動、企業の存続や発展に対して、直接的・間接的にに影響を受ける人々や団体など利害関係者のこと。具体的には、株主や顧客、従業員、金融機関、取引先、競合企業、地域住民、NGO･NPO、行政官庁など。

食物連鎖などの生物間の相互関係と、生物とそれを取り巻く無機的環境の間の相互関係を総合的にとらえた生物社会のまとまりを示す概念。

あらゆる廃棄物を原材料などとして有効活用することにより、廃棄物を一切出さない資源循環型の社会システム。1994年に国連大学が提唱した考え方。

産業の発展や森林の開拓などの人間の活動の拡大により二酸化炭素（CO₂）をはじめとする温室効果ガスの濃度が増加し、地表面の温度が上昇すること。温室効果ガスの濃度上昇の最大の原因は、石炭、石油等の化石燃料の燃焼とされている。

既存のガソリン自動車やディーゼル自動車に比べ、窒素酸化物や二酸化炭素などの排出量の少ない自動車。

「有害廃棄物の越境移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」のこと。一定の廃棄物の国境を越える移動等の規制について国際的な枠組み及び手続等を規定した条約。

化学物質などの環境リスクに関する正確な情報を行政、事業者、国民、NGO 等のすべての者が共有しつつ、相互に意思疎通を図ること。